管理監督者が果たすべき重要な役割をサポート!

高ストレス社員を出さないための専門的サポート

社員の高ストレス!どう対応すべきかご存知ですか?

 

職場の管理監督者はメンタルヘルス不調の同僚や部下の異変に気が付いた時、以下のような場面で職務と職場へのインパクト(事例性)の視点で対処していくことが求められます。

  • 状況の把握
  • メンタルヘルス不調者との相談対応
  • 専門家にどう繋ぐか
  • 家族にどう連絡をするか
  • 休職中の際の対応

これらを医師の目(疾病性)とは異なる視点で、それでも最低限の知識は備えて対処していかなければなりません。


メンタルヘルス対策での管理監督者が果たすべき役割3つ

① 部下への適切な相談対応:企業の安全配慮義務

・普段と様子が異なる部下への声かけ・相談対応

部下の様子に気がつきながらも声かけを怠り対応を遅らせると安全配慮義務違反と見なされることがあります。

 

・ストレスのメカニズムを理解・セルフケアとラインケアの理解(研修)

管理者として、上司として、仲間として最低限の知識と理解を身につける努力義務があります。

 

・ 休職者へのサポート


② ストレスチェックによる自ら受け持つ職場のストレス状況の把握:企業の安全配慮義務

・個人単位のストレス状況の分析(個人ストレス心理検査)の実施

ジャパンクリニックを実施する健康診断と同時に受検が可能です。ストレスの高低状態だけでなく、ストレス要因別に分析&レポートします

 

・集団(職場や部署単位)のストレスを要因別に数値化(ストレスチェックの職場分析)

少数従属社員の場合、すぐには数値に意味が生まれなくても2年目以降での比較分析が可能です。高ストレス要因について職場環境改善の資料となり、日本へ改善支援を求める際の説得力のある数値化された資料になります。

*オプショナルとしてお申し込みください。

 

・高ストレスと判定された部下を早期に疾病管理(診断・治療・教育など)のルートにのせる(早期対応・未然予防)

判定で高ストレスとでた従業員には 弊社から連絡をし、日本人医師との面談を設定していきます(企業の安全配慮義務)

ストレスチェックの個人結果・また医師への面談は全て守秘義務の元に実施され、本人の同意が得られない限り内容を企業側に報告することはされません。

業務上の要因の場合は、本人の同意を得た上で企業側担当者と要因の除去に努めます(企業の安全配慮義務)


③ 社外相談窓口(カウンセリング窓口)を設ける:企業による社会的支援

・相談者がどんな状況でも気軽に相談ができる

ご契約企業様の場合は、月に調整できる回数のカウンセリングを無料で実施

 

・海外赴任者のご家族もご利用が可能

海外赴任者を支える帯同ご家族のケアも事業所には重要なサポートです。ご契約企業の場合は、こちらも調整範囲内で無料で実施します。